防水工事の工期を短縮するコツは？期間はどのくらいかかる？

防水工事は、建物の寿命を左右する大切な工事です。

しかし、工期が長引くと入居者や事業の継続に支障が出るおそれがあります。

そこで本記事では、防水工事の工期短縮のコツや、工事の種類別の工期の目安、さらには工事が必要となる劣化の兆候などについて解説します。

 

防水工事の工期を短縮するコツは？

防水工事の工期を短縮するには、事前準備を徹底し、工程管理を行うことが重要です。

また、工事会社の選定にも注意を払う必要があります。

綿密な事前準備と工程管理 工事着手前の準備をしっかりと行い、工事工程の管理をすれば、無駄な工期の延長を防げます。

工事ソリューション会社の調査によると、適切な事前準備と工程管理を行った防水工事は、そうでない場合に比べて平均27%の工期短縮効果があったと報告されています。

築40年の集合住宅で外壁と屋上の防水工事を行った際、事前の入念な調査と施工計画策定、そして工程管理を徹底した結果、当初予定の3カ月から2カ月に工期を短縮できました。

適切な工事会社の選定 施工実績や技術力のある専門の工事会社を選ぶことで、工期の大幅な短縮を期待できます。

リフォーム工事のアンケート調査(863人)では、工事会社の選定ミスにより工期が大幅に延長した事例が19%に上りました。

ビルの屋上防水工事で、専門の施工実績豊富な会社を選んだ結果、想定工期の2カ月を1カ月で終えられたケースがありました。

防水工事の種類別の工期

防水工事の種類別の工期について、見ていきましょう。

FRP防水

種類	工期の目安
新築工事	5〜7日
改修工事	7〜10日

FRP防水工事は、ポリエステル繊維を主原料とした繊維強化プラスチック防水層を施す工法です。

新築工事の場合、下地調整から完了まで5〜7日程度が一般的な工期となります。

改修工事の場合は既存の防水層撤去作業が加わるため、7〜10日程度の工期を要します。

ウレタン防水

種類	工期の目安
新築工事	3〜5日
改修工事	5〜7日

ウレタン防水工事は、ウレタンゴム系の塗膜防水材を塗布する工法です。

新築工事では下地調整から完了まで3〜5日、改修工事では既存の防水層撤去作業が加わるため5〜7日程度が一般的な工期となります。

シート防水

種類	工期の目安
新築工事	5〜7日
改修工事	7〜10日

シート防水工事は、合成高分子シートを接着剤で貼り付ける工法です。

新築工事で5〜7日、改修工事で既存防水層の撤去作業が入るため7〜10日程度の工期を要します。

アスファルト防水

種類	工期の目安
新築工事	3〜5日
改修工事	5〜7日

アスファルト防水工事は、加熱したアスファルトを塗布または厚付けする工法です。

新築工事で3〜5日、改修工事で既存の防水層撤去作業が加わり5〜7日程度が一般的な工期です。

工期は防水工事の種類や規模、既存の状態によって変動しますが、おおむね新築で3〜7日程度、改修で5〜10日程度が目安となります。

防水工事ごとの費用と耐用年数

防水工事ごとの費用と耐用年数について、表にまとめました。

工法	費用の目安(￥/㎡)	耐用年数の目安(年)
FRP防水	3,500〜5,000	15〜20年
ウレタン防水	2,500〜4,000	10〜15年
シート防水	2,000〜3,500	10〜15年
アスファルト防水	1,500〜2,500	10年程度

一般的な防水工事の費用は、材料費・労務費を含め1㎡あたりFRP防水が3,500円〜5,000円、ウレタン防水が2,500円〜4,000円、シート防水が2,000円〜3,500円、アスファルト防水が1,500円〜2,500円程度となっています。(国土交通省 建設工事積み書統計調査報告 平成30年度値)

また、耐用年数の目安はFRP防水が15〜20年、ウレタン防水・シート防水が10〜15年、アスファルト防水が10年前後と言われています。

適切な維持管理を行えば、より長期に渡り防水性能を発揮します。

費用と耐用年数を考慮すると、FRP防水は初期費用が高めですがライフサイクルコストが低く抑えられる長期的にメリットのある工法と言えます。

防水工事を実施する劣化症状の目安

防水層の劣化が進行すると、建物の漏水被害につながる恐れがあります。

適切なタイミングで防水工事を実施することが重要です。

定期的な点検を行い、以下のような劣化症状が確認された場合は、早期の補修や打ち替えを行う必要があります。

• ひび割れの発生(0.3mm以上)
• 防水層の浮き・剥がれ
• コンクリート面の遊離石灰発生
• 排水勾配の不良(立ち水の発生)
• 施工不良箇所の発見(詰め込み不足、端部の劣化等)
• 伸縮目地の破損

防水層の劣化が進行すると、雨水の浸入により建物の構造体が痛み、大規模な補修工事が必要となる可能性があります。

実際に、国土交通省の調査では、劣化による漏水被害で年間870億円の損失が生じているとされています。(国土交通省資料 令和2年)

旧耐震基準の建物に発生したひび割れから雨水が浸入し、鉄筋が腐食。

結果的に大規模な補強工事が必要となり、数千万円の費用が掛かりました(A建設会社施工事例)。

オフィスビルで防水層の劣化による立水が放置され、事務室に雨漏りが発生。

賃料収入の減少や内装の損傷など、数百万円規模の損失が出ました(B不動産会社施工事例)。

このように、建物の価値を維持し、大規模な補修費用を防ぐためにも、防水層に異常がない間は維持管理を行いつつ、定期的な点検で上記の劣化症状を確認し、早期の防水工事実施が重要となります。

防水層の耐用年数を過ぎている場合は計画的な改修工事の検討も必要です。