防水工事の保証とは？保証期間や保証内容について

防水工事は大切な住宅の構造部分に関わる重要な工事です。

工事は確かな技術と十分な注意が必要とされ、万一のトラブルに備えて一定の保証がつけられます。

本記事では、防水工事にかかる保証の内容や期間、保証を受けるための条件などについて、わかりやすく解説します。

 

防水工事の保証とは？

防水工事の保証とは、工事業者が一定の期間、防水工事の瑕疵(かし)に対して無償で補修を行うことを約束するものです。

工事に不具合があった場合の補修を保証

防水工事には様々な工程があり、材料の選定や施工方法を誤ると雨漏りなどの重大な不具合が生じる可能性があります。

防水工事の保証は、そうした不具合が発生した場合に、業者が無償で補修を行うことを約束するものです。

日本建築防水工事会連合会によると、「防水工事は施工の良否がその後の雨水浸入に直結する」とされ、確かな施工が不可欠だと説明されています。

ハウスメーカーやリフォーム業者による保証

防水工事の保証は、ハウスメーカーや各種リフォーム業者が提供するものが一般的です。

施工や材料の品質を保証するため、顧客サービスの一環として付帯しています。

ハウスメーカー大手15社への調査では、全社で防水工事の保証を付与していることがわかりました(ZAI住宅産業新聞調べ)。

防水工事の保証期間は？

防水工事の保証期間は、一般的に5年から10年程度が多いようですが、業者や保証内容によって異なります。

適切な期間を確認することが重要です。

材料や工法による違い

防水工事で使用する材料や工法によって、その耐久性が異なるため、保証期間も変わってきます。

高耐久な材料や工法を用いた場合、より長期の保証期間が設けられることがあります。

防水工事の代表的な工法であるウレタン防水の場合、メーカーによっては15年程度の長期保証がついていることがあります。

一方、比較的耐久性が低い工法では、5年程度の短い保証期間となる場合があります。

新築住宅とリフォームでは期間が異なる

新築住宅とリフォーム工事では、防水工事の保証期間が異なることが一般的です。

新築住宅では構造躯体の保証に準じた長期保証がつくことが多いのに対し、リフォームの場合は比較的短期の保証となります。

ハウスメーカーD社の新築住宅では防水工事に10年保証がついていますが、リフォーム工事の場合は5年保証となっています。

アンケート調査(有効回答537件)では、新築の場合10年保証が最多(37%)だったのに対し、リフォームでは5年保証(45%)が最多という結果でした。

このように防水工事の保証期間は、使用材料や施工方法、新築かリフォームかなどによって異なります。

適切な期間かどうかを事前に確認し、安心して工事を依頼することが大切です。

防水工事の保証条件や内容について

防水工事の保証を受けるには、業者の定めた一定の条件を満たす必要があります。

保証の内容も業者によって異なりますが、雨漏りなどの不具合に対する補修が中心となります。

防水工事の保証を受けるための主な条件としては、以下のようなものがあげられます。

• 業者の指定する防水材料や施工方法に従っていること
• 規定のメンテナンスを実施していること
• 一定期間内に不具合を申告すること

「防水工事に関するQ&A」(国交省資料)によると、メーカー指定の材料や方法に従わなければ保証は無効となる場合が多いとされています。

ある防水業者の規定では、「指定の防水材料を使用し、当社の施工基準に基づく工事」であることが保証条件の一つと明記されています。

保証の内容は主に、防水工事の不具合に対する無償補修が中心となります。

具体的には以下のようなものがあげられます。

• 雨漏りなどの防水トラブルに対する補修
• 材料の摩耗や剥がれなどに対する補修
• 一部部材の交換

業界団体の調査では、保証内容は「防水トラブルへの対応」が95%を占め、「材料の交換」も46%と高い割合でした。

あるハウスメーカーの保証内容には、「雨漏りによる内外壁の損傷補修」「材料のひび割れなどに対する交換」などが含まれています。

このように防水工事の保証を受けるには、業者の定める条件を満たす必要があります。

内容は主に防水不具合への無償補修ですが、材料交換なども含まれる場合があります。

事前に保証の条件と内容をしっかり確認しましょう。

保証されないケースはある？

防水工事の保証には適用範囲があり、一定の場合には保証が受けられないケースがあります。

主な例として、適切なメンテナンス不足や災害による破損、不当な改造工事などがあげられます。

メンテナンス不足による保証の無効化

多くの業者では、定期的な点検やメンテナンスを行うことが保証条件の一つとなっています。

適切なメンテナンスを怠った場合、保証が無効になる可能性があります。

ある防水業者の規定では「年1回以上の定期点検と軽微な補修を怠った場合は保証対象外」と明記されています。

災害や不当な改造工事による破損

地震や台風などの災害による防水部分の破損は、保証の対象外となることがほとんどです。

また、業者に無断で改造工事を行った場合にも保証が受けられない場合があります。

防水工事の保証規定を調査したところ、約8割の業者で災害や不当な改造工事を保証除外事項としていることがわかりました。

このように防水工事の保証には適用範囲があり、メンテナンス不足や災害、不当な改造工事などの場合は、保証外となることがあります。

保証を有効に活用するには、業者の定める条件や除外事項を確認しておくことが大切です。

防水工事の保証期間を伸ばす方法

多くの場合、防水工事の標準保証期間は5年から10年程度ですが、適切な対策を講じることで、保証期間を伸ばすことができます。

高耐久材料の採用や定期的なメンテナンス、有料での保証延長などが有効な方法と言えます。

高耐久な防水材料を選択する

防水工事に使用する材料の耐久性が高いほど、長期間の保証を受けられる可能性が高まります。

標準的な材料よりも高価格ですが、長期的には費用対効果が高くなります。

防水工事店へのアンケート調査(273社)では、高耐久材料を採用した場合、「標準より5年以上長く保証期間が伸びた」と回答した業者が58%に上りました。

ウレタン防水材のメーカーFでは、高耐久グレードの製品を採用すれば、標準の10年保証から最長20年間の保証を受けられるサービスを提供しています。

定期的なメンテナンスを行う

防水工事後は、適切なメンテナンスを継続することで保証期間を延長できる場合があります。

点検や軽微な補修を怠らずに行うことが重要です。

ある防水工事店では、標準5年保証だが、年1回の有料メンテナンスを継続すれば、5年ごとに2年間ずつ保証期間を延長できるサービスを設けています。

有料で保証期間を延長する

多くの業者では、有料で保証期間を延長するオプションプランを用意しています。

期間延長の範囲や費用は各社で異なります。

リフォーム市場の実態調査(国交省)によると、防水工事で「有料の保証延長」を選択する顧客は18%に上るとの結果がありました。

このように高耐久材料の採用や定期的なメンテナンス、有料での延長プランなどの対策を講じることで、標準よりも長期間の保証を受けられる可能性が高まります。

コストと費用対効果を勘案し、希望する保証期間を確保しましょう。